運動療法学テキスト改訂第2版

第I部　運動療法学総論
1　運動療法とは
　A　定義・歴史・目的・対象
　　1　定義
　　2　歴史
　　3　目的
　　4　対象
　B　運動の手段、方法
　　1　力源による分類
　　2　筋収縮・弛緩相による分類
　C　運動療法の分類
　　1　治療訓練
　　2　機能（統合）訓練
　D　運動療法の特性と実施主体
　　1　運動療法の特性
　　2　実施主体
　E　運動療法の禁忌
　　1　一般的禁忌事項
　　2　禁忌事項（理学療法士が招く禁忌事項）
　F　インフォームドコンセント（説明と同意）
　　1　インフォームドコンセントとは
　　2　インフォームドコンセントの歴史
　　3　インフォームドコンセントの原則
　　4　インフォームドコンセントが困難な場合
　　5　インフォームドコンセントの実際
2　運動の必要性と効果
　A　運動の必要性
　　1　運動が生理機能に及ぼす影響
　　2　生理機能面からみた運動の必要性
　B　運動の効果
　　1　運動の効果
　　2　二次的障害の予防
3　運動療法の順序
　A　運動療法の開始
　　1　開始の基準
　B　運動療法と姿勢変換
　　1　姿勢変換と循環調節
　　2　姿勢・動作の選択
　C　運動療法の進め方と内容
　　1　抗重力位姿勢への変換
　　2　筋収縮を伴う運動
　　3　筋収縮を伴わない運動
　　4　基本動作とADL
　　5　補装具の検討と活用
4　トレーニングの基礎的原理
　A　安全管理
　　1　患者（対象者）情報の把握
　　2　実施場所
　B　ストレスと適応
　　1　ストレス学説
　　2　全身適応症候群
　　3　特異的要求と特異的反応
　C　トレーニングの基礎理論
　　1　過負荷の原則
　　2　個別性（特異性）の原則
　　3　漸進性の原則
　　4　継続性の原則
　　5　自覚性の原則
　　6　超回復
　D　運動処方
第II部　個別的治療訓練
運動の全身的影響と運動療法
5　実習1：リラクセーション訓練
　A　ストレスとリラクセーション
　B　リラクセーションの評価
　C　リラクセーション訓練
　　1　リラクセーション訓練の共通性
　　2　呼吸法
　　3　漸進的弛緩法
　　4　自律訓練法
　　5　ストレッチング
　　6　身体運動
　　7　バイオフィードバック
　　8　マッサージ
　　9　その他
6　運動と呼吸
　A　呼吸器系の働き
　　1　胸郭の構造
　　2　呼吸筋
　　3　呼吸の目的
　　4　肺の呼吸機能
　　5　呼吸器と呼吸運動
　　6　肺と換気
　　7　腹式呼吸と胸式呼吸
　　8　呼吸と姿勢など
　B　呼吸運動の調節
　　1　呼吸の神経性調節
　　2　呼吸の化学的調節（O2、CO2の影響）
　　3　呼吸における訓練効果
　C　運動と呼吸調節
　　1　化学的緩衝系
　　2　肺による緩衝系
　　3　腎による緩衝系
　　4　代謝性・呼吸性アシドーシス
　　5　代謝性・呼吸性アルカローシス
　　6　運動の種類と換気量
　D　運動時の酸素摂取
　　1　酸素消費量
　　2　酸素摂取量と心拍数の関係
　　3　運動時の酸素需要量と酸素摂取量
　　4　酸素負債と定常状態
　　5　酸素消費量と換気
　E　運動が呼吸に及ぼす影響
　　1　肺活量の変化
　　2　呼吸数の変化
　　3　換気量の変化
　　4　酸素摂取量の変化
　　5　酸素負債の変化
　　6　呼吸効率
7　運動と循環
　A　循環器系の働き
　　1　酸素の運搬と心機能
　　2　加齢と不動の影響
　　3　循環器系の調節
　　4　心拍動とその調節
　　5　血圧とその調節
　B　運動と循環調節
　　1　運動と心拍数
　　2　運動時の循環動態
8　全身調整訓練：姿勢変化と生体反応
　A　起立の意義を考える
　　1　全身調整訓練
　　2　心理的効果
　　3　循環器系への刺激
　　4　腎機能への効果
　　5　呼吸機能への効果
　　6　筋、骨、関節、皮膚への効果
　B　起立性低血圧の定義
　　1　低血圧と起立性低血圧
　　2　低血圧と起立性低血圧の分類
　　3　体位変換試験
　　4　起立性低血圧を引き起こす要因
　C　起立不能な人をどうやって立位あるいは歩行させるか
　　1　前処置
　　2　ギャッチベッドによる座位
　　3　ティルトテーブル（斜面台）
　　4　装具・ハーネス使用
9　実習2：姿勢変化と生体反応の実際
　A　自転車エルゴメータを用いた最大下運動負荷試験
　　1　使用器具
　　2　使用方法
　　3　対象
　　4　最大下運動負荷試験の実際
　B　ティルトテーブルを用いた起立負荷
　　1　使用器具
　　2　使用方法
　　3　対　象
　　4　ティルトテーブルによる起立負荷の実際
　C　ギャッチアップベッドを用いた段階的座位負荷
　　1　使用器具
　　2　使用方法
　　3　対象
　　4　ギャッチアップベッドによる座位負荷の実際
　D　長下肢装具を用いた起立・歩行訓練
　　1　使用器具
　　2　使用方法
　　3　対象
　　4　長下肢装具を用いた起立・歩行訓練の実際
10　運動と物質代謝
　A　運動とエネルギー
　　1　栄養素
　　2　代謝経路
　　3　エネルギー代謝
　B　水分・電解質代謝
　　1　運動時の水分および電解質代謝のしくみと動態
　　2　運動時の体温調節と発汗
　　3　運動時の脱水と水分補給
　　4　運動時の腎機能
　　5　発汗と自律神経機能
　C　運動形態とエネルギー代謝
　　1　運動の種類
　　2　運動時間とエネルギー供給機構
　D　持久的運動
　　1　持久力の概念
　　2　持久力と疲労
　　3　持久力増強訓練（強さ・時間・変化［頻度］）
11　実習3：運動療法による持久力の維持と改善
　A　持久力の評価（運動負荷試験）
　　1　運動負荷試験の手段
　　2　運動負荷試験の負荷様式
　　3　運動負荷試験の運動終点
　B　実習：運動負荷試験
　　1　トレッドミルによる持久力評価
　　2　自転車エルゴメータによる持久力評価
　　3　6分間歩行テスト（6MWT）
　　4　シャトルウォーキングテスト（SWT）
　C　持久力維持・改善のための運動処方
　　1　トレッドミルを用いた持久力向上を目的とした運動処方
　　2　自転車エルゴメータを用いた持久力向上を目的とした運動処方
運動器系の基礎と理学療法
12　関節の機能と障害
　A　骨の構造と機能
　　1　骨の発生様式
　　2　骨の肉眼的構造
　　3　骨の組織構造
　　4　骨の血管
　　5　骨の代謝
　　6　骨の支配神経
　　7　骨の細胞外基質
　　8　骨膜と骨内膜
　　9　骨形成
　B　骨の細胞成分
　　1　骨の細胞
　　2　骨の再構築（リモデリング）
　C　軟骨の構造と機能
　　1　軟骨の構造
　　2　軟骨の成長
　　3　軟骨の機能
　D　骨、軟骨の障害と修復
　　1　骨の維持と修復
　　2　骨折の治癒過程（骨の修復）
　E　関節の機能
　　1　関節の構造と機能（結合組織を含む）
　　2　身体とてこ機構
　　3　身体の面と運動軸
　　4　関節の種類
　　5　関節の動き
　　6　関節の構造
　F　四肢の動きと関節運動
　　1　関節運動の種類
　　2　凹凸の法則
　G　関節の障害と対策
　　1　関節の構成
　　2　骨の障害
　　3　疾患による関節の運動障害
　　4　関節可動域制限因子と最終域感
　　5　拘縮と強直
　　6　関節拘縮の分類
　　7　障害予防の対策
13　関節可動域訓練
　A　関節可動域訓練とは
　　1　関節可動域訓練の目的と意義
　　2　関節可動域訓練に用いる運動
　B　維持を目的とした関節可動域訓練
　　1　維持を目的とした関節可動域訓練の種類
　　2　関節可動域訓練の基本
　　3　関節可動域訓練の禁忌および注意点
　C　改善を目的とした関節可動域訓練（伸張訓練）
　　1　関節可動域制限
　　2　拘縮と強直
　　3　改善を目的とした関節可動域訓練（伸張訓練）
　　4　関節構成体（関節包、靱帯）が原因の拘縮に対する伸張訓練
　　5　関節周囲の軟部組織（筋、腱、皮膚など）が原因の拘縮に対する伸張訓練
　　6　伸張訓練の禁忌および注意点
14　実習4：運動療法による関節可動域の維持と改善
　A　オリエンテーション
　　1　オリエンテーションの目的と意義
　　2　オリエンテーションのポイント
　B　維持を目的とした関節可動域訓練の実際
　　1　他動的関節可動域訓練
　C　改善を目的とした関節可動域訓練（伸張訓練）
　　1　理学療法士による他動的伸張訓練
15　筋の機能と障害
　A　骨格筋の構造と機能
　　1　骨格筋の発生
　　2　骨格筋の構造
　B　筋収縮の種類
　　1　等尺性収縮
　　2　等張性収縮
　　3　等速性（等運動性）収縮
　C　筋の損傷と修復
　　1　筋線維の壊死
　　2　筋の再生
　D　筋萎縮
　　1　定義
　　2　原因
　　3　構造と機能の変化
　　4　運動療法の注意点
　E　筋出力と疲労
　F　神経障害分類別筋出力と維持・増強効果
　　1　中枢神経障害
　　2　末梢神経障害
　　3　神経筋接合部障害
16　筋力増強訓練
　A　筋力増強訓練とは
　　1　筋力低下の原因
　　2　筋力増強訓練の目的
　B　筋力を決定する因子
　C　筋力増強のメカニズム
　D　筋力に影響を及ぼす因子
　　1　筋断面積
　　2　筋形状
　　3　筋線維のタイプ
　　4　性　差
　　5　年　齢
　　6　筋の長さ
　　7　関節角度
　　8　運動速度
　　9　中枢神経系の興奮水準（覚醒状態、かけ声効果など）
　　10疼痛
　E　筋力増強訓練の基本原則
　　1　過負荷の原則
　　2　個別性（特異性）の原則
　F　筋力増強訓練の各種方法論
　　1　等張性運動による筋力増強
　　2　等尺性運動による方法
　　3　等速性運動による方法
　G　筋力増強訓練実施上の留意事項
　　1　確実な効果を得るために
　　2　安全に実施するために
17　実習5：運動療法による筋力の維持と増強
　A　情報収集
　　1　安全管理
　　2　準　備
　B　評　価
　　1　徒手筋力テスト（MMT）
　　2　視診、触診
　　3　四肢周径の計測
　　4　問診、動作観察
　　5　筋力測定機器
　C　訓練の実施
　　1　等尺性運動による筋力増強訓練の実習
　　2　等張性運動による筋力増強訓練の実習
　　3　等速性運動による筋力増強訓練の実習
　　4　閉鎖性運動連鎖（CKC）による筋力増強訓練の実習
18　筋持久力増強訓練
　A　筋持久力とは
　　1　瞬発力と筋持久力
　　2　全身持久力と筋持久力
　　3　リハビリテーションにおける筋持久力
　B　筋持久力を決定する要因
　　1　筋内の貯蔵エネルギー源
　　2　筋への酸素運搬能力、筋酸素摂取量
　　3　神経系の機能
　C　筋持久力に影響を与える因子
　D　筋持久力の評価
　　1　パフォーマンスを用いる方法
　　2　測定機器を用いる方法
　E　筋持久力増強訓練の基本原則
　　1　過負荷の原則
　　2　個別性の原則
　　3　継続性の原則
　F　筋持久力増強訓練のプログラム作成
　　1　負荷の大きさ
　　2　負荷時間
　　3　負荷頻度
　G　筋持久力増強訓練によって起こる骨格筋の変化
　H　病院や施設での筋持久力増強訓練
　I　スポーツ選手や競技者などにおける筋持久力増強訓練
19　協調性運動：神経系の機能と障害
　A　協調性運動障害の概念
　B　協調性運動のメカニズム
　　1　随意運動
　　2　錐体路の働き
　　3　錐体外路の働き
　　4　小脳の機能と大脳小脳連関
　C　運動失調の原因分類
　D　協調性運動障害の症状
　　1　小脳正中領域の障害
　　2　小脳外側領域の障害
　E　協調性運動障害の理学療法
　　1　理学療法評価
　　2　理学療法アプローチの基本原理
20　協調性訓練
　A　協調運動とは
　B　協調運動にかかわる各器官の機能と役割
　　1　感覚入力
　　2　運動出力と調節
　C　運動制御・学習における神経生理学的メカニズム
　　1　小脳における知覚.運動学習
　　2　小脳によるフィードフォワード制御
　D　臨床でみられる障害像の分類とその特徴
　　1　各障害部位における協調性障害
　　2　失調症に対する原則的対応
　E　協調性訓練：理学療法による介入
　　1　視覚代償による訓練
　　2　固有受容器を刺激する訓練
　　3　運動学習を基盤とする訓練
21　神経筋再教育
　A　神経筋再教育とは
　　1　定義
　　2　治療の主眼
　　3　原理および方法
　　4　神経筋再教育に必要な基本的条件
　B　神経生理学的アプローチ
　　1　定義
　　2　神経生理学的アプローチの共通性
　　3　促通と抑制
　　4　諸家の理論
　C　固有受容性神経筋促通法
　　1　基本的な考え方
　　2　固有受容器とは
　　3　治療手技
　D　ボバース概念
　　1　基本的な考え方
　　2　治療原則
　E　神経生理学的アプローチの理論と課題について
22　呼吸訓練
　A　基本的な呼吸機能障害と運動療法
　　1　呼吸機能の障害とは
　　2　基本的な呼吸機能障害
　　3　必要な運動療法
　B　呼吸パターン
　C　評価の視点
23　実習6：運動療法による呼吸障害の改善
　A　腹式呼吸と口すぼめ呼吸
　　1　腹式呼吸
　　2　口すぼめ呼吸
　B　呼吸筋トレーニング
　　1　吸気筋のトレーニング
　　2　呼気筋のトレーニング
　C　シルベスター法
第III部　複合的治療訓練
24　障害別の治療体操
　A　体幹機能障害に対する体操
　　1　ウィリアムス体操（腰痛）
　　2　ベーラー体操（脊椎圧迫骨折）
　　3　クラップ体操（脊柱側彎症）
　B　協調性障害に対する体操
　　1　フレンケル体操（失調症）
　C　末梢循環障害に対する体操
　　1　バージャー体操（下肢末梢循環障害）
　D　肩関節障害に対する体操
　　1　コッドマン体操（肩関節周囲炎）
25　水中運動療法
　A　水の特性
　　1　浮力
　　2　水圧
　B　水中運動の運動生理学
　　1　安静時の身体変化
　　2　運動時の身体変化
　C　水中での姿勢・運動制御
　　1　姿勢制御
　　2　運動制御
　D　水中運動療法の目的と効果
　　1　水中運動療法とは
　　2　水中運動療法の効果
　　3　適した環境
　　4　運動時間と頻度
　　5　適　応
　　6　運動処方時の注意、リスク管理
　E　水中運動療法の具体的方法論
　　1　筋力トレーニング
　　2　水中歩行、走行
　　3　ハリヴィック法
　　4　バード.ラガツ法（水中PNF）
　　5　ワッツ法（WATSU法）
第IV部　機能（統合）訓練
26　機能（統合）訓練の位置づけ
　A　運動療法
　　1　運動療法の機能別分類
　　2　機能（統合）訓練の位置づけ
　B　機能（統合）訓練
　　1　機能（統合）訓練
　　2　機能（統合）訓練の原則
　　3　機能（統合）訓練の基礎的運動練習
　　4　機能（統合）訓練の実際
　C　座位移動、四つ這い移動
　D　起立基本動作
　　1　他動的起立
　　2　介助による起立
　　3　自動的起立
　E　立位保持基本動作（立位バランスの獲得）
　F　歩行基本動作
　　1　平行棒内歩行
　　2　平行棒外歩行
　　3　階段昇降
　　4　応用歩行
　　5　機能（統合）訓練とADLの関係
　G　ADL
　　1　ADL プログラムの目的
　　2　ADLの指導
27　障害別機能（統合）訓練（1）片麻痺
　A　脳血管障害の病型
　　1　脳出血
　　2　脳梗塞
　　3　クモ膜下出血
　B　脳血管障害の主な症状
　　1　運動障害
　　2　感覚障害
　　3　意識障害
　　4　筋緊張の異常
　　5　言語障害
　　6　摂食・嚥下障害（摂食障害、嚥下障害）
　　7　失認
　　8　失行
　　9　排尿・排便障害
　C　理学療法における主な評価
　　1　理学療法評価前の事前情報収集
　　2　理学療法評価
　D　運動療法の基本的考え方
　　1　発症後早期リハビリテーション中のリスクおよび注意
　　2　廃用症候群の予防
　　3　日常生活活動（ADL）、日常生活関連動作（APDL）訓練
　　4　基本的姿勢、動作訓練
　　5　喪失した運動機能の回復（麻痺側機能回復トレーニング）
　E　片麻痺者の基本的姿勢動作訓練の考え方
　　1　訓練の知識の調整
　　2　訓練の難易度調整
　　3　訓練結果の調整
28　実習7：片麻痺者の基本的動作訓練（加藤宗規）
　A　片麻痺者の基本的姿勢、動作訓練の実際
　　1　ベッド上での移動
　　2　寝返り（背臥位から側臥位へ）
　　3　起き上がり（ベッド上）
　　4　ベッドでの座位（端座位）
　　5　（ベッドやいすからの）立ち上がり
　　6　床からの立ち上がり
　　7　立位
　　8　移乗（車いすとベッド間の移乗）
　　9　車いす駆動（普通型の車いすを使用）
　　10　歩行
29　障害別機能（統合）訓練（2）対麻痺・四肢麻痺
　A　対麻痺、四肢麻痺者の疫学
　B　随伴症状と合併症
　　1　自律神経障害について
　　2　随伴症状
　　3　合併症
　C　評価（対麻痺者と四肢麻痺者の分類）
　　1　身体的評価
　　2　社会的評価
　D　運動療法の流れ
　　1　急性期
　　2　回復期
　　3　慢性期
　E　対麻痺、四肢麻痺者の運動特性について
　　1　髄節別運動機能の特徴
　　2　慢性期以降の二次的合併症について
30　実習8：対麻痺・四肢麻痺者の基本的動作訓練
　A　ベッド上動作
　　1　寝返り
　　2　起き上がり
　　3　座位
　　4　プッシュアップ
　B　移乗動作
　　1　車いすとベッド間の移乗
　C　車いす操作
　　1　車いす駆動に必要な機能
　　2　車いす駆動動作
　　3　車いす駆動の指導方法
　　4　歩行
参考文献
索引
和文索引
欧文索引

改訂第2版の序

　本書は理学療法士養成課程における「運動療法学」の標準的な教科書として、2010年に刊行されて以来、コンパクトにまとまっている内容、見やすい図、基礎から臨床応用までの流れで理解できる構成で好評を博し、多くの支持を得ている。
　刊行から4年が経過し、この度、運動療法の治療対象となる運動器（広義）の障害像を明確にしながら概説し、障害別の講義に入る前段階に運動療法の全体の流れを学べるという初版の基本方針は守りつつ、内容の重複を整理して、採用者・学生にとってより使いやすい書籍とすることを目指した。そこで、採用校アンケートから得られたご指摘・ご要望を盛り込み、より精査された運動療法学の教科書となるよう、以下のことを主な編集方針として、改訂第2版を出版することとした。
1.新しい知見の追加や古くなった記述の圧縮をするとともに、より理解が深まるように章項目の再配置を行うことにより一部の章を割愛、結合し、30章の構成とした。
2.見出し階層、項目名の体裁を統一した。
3「.シンプル理学療法学シリーズ」全体の改訂方針である、脇組みを活用した紙面構成の変更（脇組みには用語解説や欧文フルスペル、初版の“ヒント”を“memo”として掲載など）について本書でも踏襲した。
4.国家試験出題基準の内容に漏れがないようにチェックした。
　以上のように今回の改訂では、運動療法学の基本について運動生理学にとどまらず病理学についても少なからず触れて理解しやすい構成や内容とした。
　今後も、利用者にとってより使いやすい「運動療法学」の標準的な教科書に昇華していくためにも、本書を採用いただいた先生や学生諸君には是非とも忌憚のないご意見・ご批評をいただければと切にお願いするところである。

平成27年1月
編者を代表して　植松光俊