書籍

日本整形外科学会診療ガイドライン

腰部脊柱管狭窄症診療ガイドライン2011

文献アブストラクトCD-ROM付

監修 : 日本整形外科学会,日本脊椎脊髄病学会
編集 : 日本整形外科学会診療ガイドライン委員会/腰部脊柱管狭窄症診療ガイドライン策定委員会
ISBN : 978-4-524-26438-4
発行年月 : 2011年10月
判型 : B5
ページ数 : 78

在庫あり

定価2,376円(本体2,200円 + 税)

正誤表

  • 商品説明
  • 主要目次
  • 序文

日本整形外科学会の診療ガイドラインの一つ。腰痛の原因となる代表的な疾患である腰部脊柱管狭窄症について、17のクリニカルクエスチョンを設け推奨・要約と解説を示した。最新のエビデンスに基づく診断・治療の指針を示し、患者への説明のよりどころとなる整形外科医必携の書。付録のCD-ROMに文献アブストラクトを収載。

前文
 1.はじめに
 2.疾患概念
 3.診療ガイドライン作成手順
  3.1.基本的な考え方
  3.2.作成手順
 4.おわりに

第1章 病態・自然経過
 CQ1.腰部脊柱管狭窄症とは何か
 CQ2.腰部脊柱管狭窄症の自然経過はどのようなものか

第2章 診断
 CQ3.腰部脊柱管狭窄症を診断するために有用な病歴および診察所見は何か
 CQ4.腰部脊柱管狭窄症を診断するために有用な画像検査は何か

第3章 治療
 CQ5.腰部脊柱管狭窄症の治療に関する適切な評価法は何か
 CQ6.腰部脊柱管狭窄症に薬物治療・その他の保存治療を行うことにより、自然経過よりも良好な転帰がもたらされるか
 CQ7.腰部脊柱管狭窄症における薬物治療の意義は何か
 CQ8.腰部脊柱管狭窄症における理学療法または運動療法の意義は何か
 CQ9.腰部脊柱管狭窄症における脊椎マニピュレ―ションの意義は何か
 CQ10.腰部脊柱管狭窄症における硬膜外ステロイド注射の意義は何か
 CQ11.腰部脊柱管狭窄症における薬物治療・その他の保存治療の長期成績はどのようなものか
 CQ12.腰部脊柱管狭窄症において装具治療、牽引治療、低周波治療は有効か
 CQ13.腰部脊柱管狭窄症における保存治療と除圧術の意義は何か

第4章 予後
 CQ14.腰部脊柱管狭窄症の手術治療成績に影響する因子は何か
 CQ15.腰部脊柱管狭窄症に対する手術治療において、脊椎インストゥルメンテーション併用の有無によらず、固定術追加によって除圧術単独よりも良好な転帰がもたらされるか
 CQ16.腰部脊柱管狭窄症に対する固定術の骨癒合状態が手術成績に与える影響と、固定術における脊椎インストゥルメンテーション併用のもたらす効果は何か
 CQ17.腰部脊柱管狭窄症に対する手術治療の長期成績(4年以上)はどのようなものか

索引

超高齢社会をむかえた我が国において、腰部脊柱管狭窄症を診療する機会は多い。『腰部脊柱管狭窄症診療ガイドライン』は日本整形外科学会と日本脊椎脊髄病学会の監修により作成された。作成メンバーは日本整形外科学会診療ガイドライン委員会のもとにある腰部脊柱管狭窄症診療ガイドライン策定委員会の10名であり、日本脊椎脊髄病学会の委員会も同一のメンバーから構成されている。
 本ガイドライン作成の経緯については「前文」に記載されているが、2008年4月24日から2010年10月29日までに合計16回の委員会が開催された。とくに第11回から第16回までの委員会は1回平均7時間におよび、委員全員による内容の精読、修正、加筆を行った。また、75名の方々にアブストラクトの作成をして頂いた。本ガイドライン作成に関与された全ての方々に心より御礼を申し上げる。
 脊柱管の狭小に関する記載は、19世紀に遡るとされるが、散発的な症例報告が行われるようになったのは、20世紀初頭からである。1949年、Verbiestはstenosesという言葉をはじめて使用した。わが国では1970年、東北大学の若松により本症がはじめて紹介された。1976年、Arnoldiらにより本症に関する定義と分類が発表され、腰部脊柱管狭窄症とは様々な疾患に伴う症候群であるとされた。本ガイドラインでは、症候群としての定義をより明確にするため、前文の表1(3頁参照)のような診断基準を提示した。
 本ガイドラインは系統的な文献検索により、執筆時における最新の知識を中立的な立場からまとめたものである。診療の際に是非、活用して頂ければと考えている。ただし、同じように神経が圧迫されていても、障害の範囲、程度、時間的変化は患者ごとに異なり、診断法や治療方針が異なる可能性がある。臨床の現場においては、医師による適切な診断が行われ、十分な説明にもとづく患者の同意が根幹となることはいうまでもない。すなわち、本ガイドラインはひとつの目安であり、診療内容を不当に制限したり、逆に拡大したりするために使用してはならない。また将来、病態の解明や診断・治療法の進歩により、執筆内容が大きく変化する可能性があり、むしろ変化すべきものと考えている。
2011年7月
日本整形外科学会
腰部脊柱管狭窄症診療ガイドライン策定委員会
委員長 高橋和久