書籍

感染症専門医テキスト第I部解説編

オンラインアクセス権付

編集 : 日本感染症学会
ISBN : 978-4-524-25337-1
発行年月 : 2011年4月
判型 : B5
ページ数 : 1230

在庫僅少

定価29,160円(本体27,000円 + 税)

正誤表

  • 商品説明
  • 主要目次
  • 序文
  • 書評

日本感染症学会編集による感染症専門医研修カリキュラムに準拠したテキスト。総論では微生物、検査・診断、抗菌薬、予防接種、法規、医療関連感染などを、各論では臓器別・病原微生物別に各感染症を詳細に解説し、感染症医にとって必要な知識を網羅。指導医および専門医を目指す医師に必携の一冊。便利なオンラインアクセス権付。

総論
I.微生物の概要
 A.微生物の分類
 B.常在菌
 C.病原微生物の病原因子
 D.宿主寄生体関係

II.感染症の病因、病態生理
 A.感染様式
 B.感染経路

III.診断
 A.臨床徴候
  1.全身症状(発熱、発疹など)
  2.臓器別感染徴候
  3.発熱疾患の鑑別診断
  4.不明熱
 B.画像検査法
   A 感染症診断に用いられる画像検査法
   B 各領域の感染症における画像診断
 C.微生物検査(1)
  1.検査診断の感度・特異度を高めるための検体の採取、観察、保存法のポイント
  2.塗抹標本:グラム染色の有用性と限界
  3.特殊染色を必要とする病原体と染色法
  4.微生物検査のための検体提出法とその注意点
  5.分離に特殊な培地を必要とするため検査漏れになりやすい細菌・真菌
  6.一般細菌の塗抹・培養・同定による検査診断の工程
  7.血流感染の検査診断
  8.薬剤耐性検査
  9.ウイルス分離・培養・同定
 D.微生物検査(2)
  1.検査法の原理と応用
   A 遺伝子診断
   B 抗原検出法
  2.病原体別検査法
   A ウイルス
   B 細菌
   C 真菌
   D 原虫感染症の検査
   E 寄生虫感染症の検査
  3.迅速診断検査
  4.TDM検査

IV.化学療法
 A.化学療法の基礎
  1.薬剤の適正使用の原則
  2.抗菌スペクトラム
  3.抗菌薬の副作用
  4.薬剤の代謝・排泄経路(肝、腎など)
  5.抗菌薬のPK-PDと投与法
  6.耐性機序
  7.抗菌薬とエンドトキシンの遊離
 B.抗微生物薬の特徴
  1.抗ウイルス薬
  2.一般抗菌薬
   A ペニシリン系薬
   B セフェム系薬
   C キノロン系薬
   D カルバペネム系薬
   E アミノグリコシド系薬
   F 抗MRSA薬
   G マクロライド系、ケトライド系、リンコマイシン系薬
   H ST合剤、テトラサイクリン系薬、グリコペプチド系薬、fosfomycin、chloramphenicol
  3.抗結核薬
  4.抗真菌薬
  5.抗寄生虫薬
 C.感染症治療薬による薬疹の診断と治療
 D.感染症診療の思考プロセスならびに抗菌薬の適正使用について
 E.多剤耐性菌感染症における化学療法の治療戦略
  1.市中感染症
  2.医療関連感染症
 F.特殊病態下での感染症への対応
  1.未熟児・新生児/小児
  2.高齢者
  3.妊産婦
  4.免疫不全患者
   A 糖尿病
   B 肝硬変
   C 腎不全(血液透析患者)
   D 好中球減少を伴う発熱
   E 細胞性免疫不全
   F HIV感染症
   G 臓器移植患者
  5.術後感染症

V.化学療法以外の感染症治療・予防
 A.予防接種(ワクチン)
  1.ウイルス
   A 風疹、流行性耳下腺炎、麻疹、水痘
   B ポリオ
   C 日本脳炎、B型肝炎、インフルエンザ
   D A型肝炎、黄熱、狂犬病
  2.細菌
   A BCGワクチン
   B 百日咳、ジフテリア、破傷風
   C 肺炎球菌
   D インフルエンザ菌
   E 腸チフス、髄膜炎菌
 B.受動免疫、その他
   A 免疫グロブリン療法
   B モノクローナル抗体療法
   C サイトカイン療法
   D その他
 C.全身管理と対症療法

VI.感染症関連法規
 A.感染症法
   A 感染症法
   B 予防接種法
   C 食品衛生法
   D 学校保健安全法
   E その他(検疫法)

VII.医療関連感染
 A.医療関連感染症の定義とわが国における感染制御への取り組み
 B.隔離予防策、医療関連感染の主要病原体とその感染予防策
 C.多剤耐性菌対策
 D.消毒と滅菌
 E.職業感染とその対応
   A 概説
   B HIV
   C 肝炎ウイルス(B型、C型他)
   D 結核
 F.医療関連感染の予防とサーベイランス
   A 総論
   B 人工呼吸器関連肺炎(VAP)
   C 尿路感染(UTI)
   D 中心ライン関連血流感染
   E 手術部位感染(SSI)
   F EPINet
   G JANIS
 G.医療関連感染アウトブレイク
 H.実地疫学調査とFETP
 I.分子疫学調査

VIII.旅行感染症
 A.旅行感染症

IX.新興・再興感染症とバイオテロ
 A.新興・再興感染症の動向
 B.バイオテロ関連感染症
  1.基本的な考え方と対策、検査体制など
  2.炭疽
  3.ボツリヌス症
  4.ペスト
  5.痘瘡(天然痘)
  6.野兎病

各論
I.臓器別にみた病態、診断、治療
 A.敗血症
 B.感染性心内膜炎
  1.Natural valve endocarditis
  2.Prosthetic valve endocarditis
 C.心筋炎と心膜炎
   A 心筋炎
   B 心膜炎
 D.血流感染
  1.中心静脈カテーテル関連血流感染
  2.感染性動脈内膜炎/動脈瘤
  3.人工血管感染
   A 大血管グラフト置換術後の感染症(arterial prosthetic infections)
   B 血液透析用グラフトに付随する人工血管感染症
 E.中枢神経系感染症
  1.成人
   A 急性細菌性髄膜炎
   B 亜急性髄膜炎、髄膜脳炎
   C 脳炎
   D 脳膿瘍
   E 脳外科手術後髄膜炎、脳室シャント感染による髄膜炎
  2.小児
   A 髄膜炎(meningitis)
   B 脳炎(encephalitis)
   C 脳膿瘍(brain abscess)
 F.眼感染症
   A 外眼部感染症
   B 眼窩感染症
   C 結膜感染症
   D 角膜感染症
   E 眼内炎
   F 網膜炎
 G.耳鼻咽喉科感染症(中耳炎、副鼻腔炎など)
   A 中耳炎
   B 副鼻腔炎
   C 扁桃炎、扁桃周囲炎(扁桃周囲膿瘍)
   D 耳鼻咽喉科領域で緊急対応を要する感染症
 H.歯科口腔外科感染症
   A 歯性感染症
   B 歯性感染症に対する抗菌薬療法
   C ウイルスによる感染症
   D 真菌による感染症
 I.呼吸器感染症
  1.かぜ症候群
  2.クループ、急性喉頭蓋炎
   A クループ
   B 急性喉頭蓋炎
  3.市中肺炎(肺膿瘍、膿胸を含む)
  4.院内肺炎
  5.人工呼吸器関連肺炎
  6.慢性気道感染症および急性増悪
 J.肝・胆道系感染症
   A 胆道感染症
   B 肝膿瘍
 K.腸管感染症
 L.腹腔内感染症
 M.Clostridium difficile感染症(CDI)
 N.尿路感染症
  1.膀胱炎、腎盂腎炎
   A 尿路感染症
   B 単純性尿路感染症
   C 複雑性尿路感染症
   D 無症候性細菌尿
  2.尿路留置カテーテル感染症
   A 前立腺炎(prostatitis)
   B 精巣上体炎(epididymitis)
   C 急性精巣炎(acute orchitis)
 P.女性生殖器感染症
 Q.性感染症
  1.淋菌感染症、性器クラミジア感染症
  2.性器ヘルペス、尖圭コンジローマ
   A 性器ヘルペスウイルス感染症
   B 尖圭コンジローマ
 R.皮膚軟部組織感染症
  1.壊死性筋膜炎、肛門周囲膿瘍など
   A 壊死性軟部組織感染症
   B 肛門周囲膿瘍
  2.その他の皮膚感染症
   A 細菌感染症
   B 皮膚抗酸菌症
   C ウイルス感染症
   D 皮膚寄生性疾患
   E 皮膚真菌症
  3.褥瘡と皮膚感染症
 S.骨・関節感染症
 T.手術部位感染

II.各病原体別にみた病態、診断、治療
 A.ウイルス感染症
  1.DNAウイルス感染症
   A 単純ヘルペスウイルス感染症
   B 水痘・帯状疱疹ウイルス感染症
   C ヒトヘルペスウイルス6、7(HHV-6、7)感染症:突発性発疹
   D サイトメガロウイルス感染症
   E Epstein-Barrウイルス感染症
   F アデノウイルス感染症
   G パピローマウイルス感染症
   H パルボウイルス感染症
   I ヒトボカウイルス感染症
  2.プラス鎖RNAウイルス感染症
   A エンテロウイルス感染症
   B ポリオウイルス感染症
   C ライノウイルス感染症
   D コロナウイルス感染症(SARSを含む)
   E フラビウイルス感染症
   F 風疹
   G HIV感染症
   H HTLV-1感染症
  3.マイナス鎖RNAウイルス感染症
   A インフルエンザ
   B 麻疹
   C 流行性耳下腺炎(ムンプス)
   D RSウイルス感染症
   E ヒトメタニューモウイルス感染症
   F 狂犬病
  4.ウイルス性肝炎(A型、B型、C型、その他)
  5.ウイルス性胃腸炎(ノロウイルス、ロタウイルスなど)
  6.ウイルス性出血熱
 B.クラミジア感染症
 C.リケッチア感染症
  1.つつが虫病
  2.発疹チフス
  3.コクシエラ感染症(Q熱)
  4.日本紅斑熱とその他の紅斑熱群リケッチア感染症
 D.マイコプラズマ感染症
 E.一般細菌感染症
  1.グラム陽性球菌感染症
   A A群レンサ球菌感染症
   B 緑色レンサ球菌感染症
   C 肺炎球菌感染症
   D 黄色ブドウ球菌感染症
   E コアグラーゼ陰性ブドウ球菌感染症
   F 腸球菌感染症
  2.グラム陽性桿菌感染症
   A ジフテリア
   B ノカルジア症
   C アクチノマイセス症
   D リステリア症
   E バチルス・セレウス菌感染症
   F 炭疽
  3.グラム陰性球菌感染症
   A 髄膜炎菌感染症
   B モラクセラ感染症
  4.グラム陰性桿菌感染症
   A インフルエンザ菌感染症
   B クレブシエラ感染症
   C 緑膿菌感染症
   D ブドウ糖非発酵菌感染症
   E レジオネラ感染症
   F 百日咳
   G 大腸菌感染症(腸炎)
   H サルモネラ感染症(腸炎)
   I 細菌性赤痢
   J ビブリオ感染症
   K コレラ
   L エルシニア感染症(ペスト)
   M カンピロバクター感染症
   N その他(プロテウス感染症、セラチア感染症など)
  5.嫌気性菌感染症
   A 無芽胞嫌気性菌感染症
   B 破傷風
   C ウエルシュ菌感染症
   D ボツリヌス症
 F.抗酸菌感染症
  1.結核
   A 肺結核(肺外結核である胸膜炎と粟粒結核を含む)
   B 肺外結核(胸膜炎、粟粒結核を除く)
  2.非結核性抗酸菌症
  3.Hansen病
 G.スピロヘータ感染症
  1.梅毒
  2.Weil病
  3.その他(ライム病、回帰熱など)
 H.真菌感染症
  1.カンジダ症
  2.クリプトコックス症
  3.アスペルギルス症
  4.接合菌症
  5.ニューモシスチス肺炎
  6.トリコスポロン症
  7.輸入真菌症
 I.原虫疾患
  1.赤痢アメーバ感染症
  2.マラリア
  3.トキソプラズマ症
  4.その他(トリパノソーマ症、クリプトスポリジウム症など)
 J.寄生虫疾患
  1.線虫症
  2.条虫症
  3.吸虫症
  4.疥癬・シラミ症
 K.プリオン病

付録:抗菌薬一覧
 抗真菌薬・抗原虫薬一覧
 抗ウイルス薬一覧
 日本感染症学会専門医研修カリキュラム-本書対応頁表
 参考図書

索引

日本感染症学会(http://www.kansensho.or.jp/)は、1926年(大正15年)設立された日本伝染病学会から発展してきた学会です(1954年には“社団法人日本伝染病学会”が発足し、1974年に“社団法人日本感染症学会”に改称)。日本感染症学会では1995年4月13日より感染症認定医制度に基づく感染症認定医の認定を開始し、わが国における感染症診療・感染対策を推進してきました(2000年からは、認定感染症専門医制度に基づく感染症専門医に改称)。そして、2011年4月現在では、感染症専門医資格取得者は1,074名となっています。しかし新興・再興感染症や多剤耐性菌の台頭、医療の高度化に伴う難治性感染症患者の増加、社会的な背景などから、わが国の医療における感染症専門医の需要は増大しつつあり、さらなる感染症専門医の育成が急務とされています。また、2006年からは専門医資格取得者における実務的な資質の向上を目指して、指導医認定制度ならびに研修施設認定制度を開始し、専門医研修制度の充実を図ってきました。
 こうした経緯の中、専門医に要求される広範な領域をカバーしつつ高度な知識と技術の修得を目指し、専門医育成のための羅針盤となる『専門医テキスト』の需要が高まりました。日本感染症学会専門医制度審議委員会(木村哲委員長)で専門医テキストの必要性について議論の結果、2007年6月8日に専門医制度審議委員会の下部組織として専門医のためのテキストの編纂・刊行を目的として、「テキスト作成委員会」を設置することとなりました。
 テキスト作成委員会で審議の結果、初版の感染症専門医テキストは基本的な感染症学の知識を網羅するための「第I部解説編」と、臨床実地のトレーニングを行うための「第II部ケーススタディ編」の2部構成で刊行することと致しました。解説編の編纂にあたり、まず感染症専門医研修カリキュラムを網羅することを目標としました(従って、本書は一部を除き原則的に研修カリキュラム順に各項目を掲載しています)。一方で、日進月歩の感染症診療・感染対策に対応できるよう、研修カリキュラムにとらわれずに可能な限り最新の情報を加えました。また、臨床像や検査・診断の理解を助けるために多くの図説や、系統的に病態生理を理解しやすくするための図表も数多く採用しました。ケーススタディ編では、感染症診療を立体的に修得できるよう編纂し、解説編との連携にも配慮しました。また座右は勿論、外来やベッドサイドでの活用をいただけるよう電子書籍媒体(eBook)での閲覧にも対応致しました。
 本感染症専門医テキストでは、第I部と第II部を併せ学会評議員をはじめとする総勢155名の諸学兄の先生方に御寄稿を賜りました。この場をお借りして厚く御礼申し上げます。テキスト作成委員会一丸となり本書の編纂にあたりましたが、初版故の不手際も目立つかと思います。テキスト作成委員会としては、今後もより良い専門医テキストを目指し内容の見直しと継続的な改訂を行っていく予定ですのでご理解を賜りますようお願い申し上げます。
 本書が、わが国における感染症専門医制度の発展に貢献することを祈念します。
2011年4月
日本感染症学会テキスト作成委員会委員長 満田年宏

本書は、そのタイトルにあるように、感染症を専門とする医師が、専門医試験を受けるまでにまとめておくべき事項を網羅し、かつ効率的に学習できるようにと意図されている。「第I部 解説編」と「第II部 ケーススタディ編」の二部立てである。
 しかし、本書が単なる試験対策用のテキストかといえば、まったくそうではない。「第I部 解説編」は1,200頁にも及び、執筆者は150人を超える。“試験に出る”あるいは“試験に出た”項目が箇条書きされている類の参考書ではない。総論では、臨床微生物学、微生物検体の取り扱いや微生物検査法の解釈、感染症の診断学、感染制御学、渡航関連感染症、抗微生物薬、ワクチンなど、感染症に関わる重要な項目が網羅的に取り上げられている。全体として、基礎的な項目でさえも、日常臨床にきわめて即した形で記述がなされている。つまり、本書は立派な臨床感染症学の教科書だともいえる。分厚くて重たい“教科書”だが、内容は驚くほど見やすく、理解しやすい形でまとめられている。専門医試験とは関係なく、必要なところだけを教科書代わりに利用することもできよう。
 各論は、臓器別感染症と病原体別感染症に分けられている。まさに頭の先からつま先までの諸臓器に生じる感染症と、人に病気を引き起こす主要な微生物群(ウイルス、抗酸菌を含む細菌、真菌、寄生虫)が、臨床感染症の観点から網羅されている。各項目とも、十分なページ数を割いて記載されていることは注目に値する。また、概して教科書はページ数の制限のため引用文献数も制限されていることが多いが、本書では各項目において、数多くの参考文献が示されていることも意義が大きい。一例をあげれば、血管内感染症として、中心静脈カテーテル関連血流感染症に9ページ、感染性動脈瘤と人工血管感染症に11ページも割かれており、これら20ページで引用されている文献数は118にのぼる。普通の教科書でこのようなことがありうるとは、あまり思えない。
 分離細菌や流行ウイルスなどの疫学データは日本のものが多く用いられており、実際的である。また必要な鑑別疾患、診断基準や治療推奨などは、もっとも標準的と考えられているものが、多くの図表を用いながら詳細だがとても理解しやすい形で記載されている。鍵となるガイドラインや他の教科書の表などが、出典を明らかにしたうえでそのまま転載、あるいは日本語訳して掲載されているところがいくつもあることには賛否両論があるかもしれない。しかし、独自の教科書という趣向ではなく、あくまでも専門医向けテキストなのであるから、それはそれでよいだろう。独自のデータや解釈にこだわることなく、優れたものや標準的と考えられているものを広く柔軟に取り入れ提示していることは、感染症学の正しいスタンダードを学ぼうとする者にとってむしろ好ましいことだと思える。
 特筆すべき本書の特徴の一つに、質の高いカラー写真が豊富に用いられていることがあげられる。希少な症例の写真もあれば、コモンだがさまざまな病型を呈しうる疾患ではそれぞれの病型に関する写真や画像所見などが、実に丁寧に提示されている。微生物についても、培地の肉眼所見、グラム染色所見、ときには電子顕微鏡所見まで、美しい写真によりわかりやすく示されている。これらの写真は巻頭にまとめて掲載されているのではなく、それぞれが本文中に挿入されており、とても見やすい。そのためであろう、すべてのページが上質の紙に印刷されている。本書の購入者はオンラインでもテキストが閲覧できるようになる。当初、どの著者がどの項目を執筆したのかがわからないことと、少々高価であることが気になった。しかし、実際に手にとって読んでみると、この価格も納得できると感じた。
評者● 畠山修司
臨床雑誌内科109巻6号(2012年6月増大号)より転載