頚椎症性脊髄症診療ガイドライン

前文
　1．目的
　2．頚椎症性脊髄症の概念
　3．ガイドライン策定組織
　4．文献検索および選択の方法
　5．リサーチクエスチョンと推奨Grade
　6．まとめと今後の課題

第1章　疫学・自然経過
　RESEARCH QUESTION 1 頚椎症性脊髄症の疫学は明らかであるか
　RESEARCH QUESTION 2 頚椎症性脊髄症の自然経過は進行性に悪化するか
　RESEARCH QUESTION 3 頚椎症性脊髄症は生命予後に関係するか

第2章 病態
　RESEARCH QUESTION 1 頚椎症性脊髄症の発症に脊柱管狭窄は関与するか
　RESEARCH QUESTION 2 頚椎症性脊髄症の発症に動的因子（不安定性）は関与するか
　RESEARCH QUESTION 3 高齢者の頚椎症性脊髄症にみられる臨床的な特徴はあるか

第3章　診断
　RESEARCH QUESTION 1 頚椎症性脊髄症の臨床症状に特徴はあるか
　RESEARCH QUESTION 2 神経学的所見から頚椎症性脊髄症の高位診断は可能か
　RESEARCH QUESTION 3 頚椎症性脊髄症の重症度を表す評価法はあるか
　RESEARCH QUESTION 4 頚椎症性脊髄症の単純X線像に特徴はあるか
　RESEARCH QUESTION 5 頚椎症性脊髄症のMRIに特徴はあるか
　RESEARCH QUESTION 6 造影検査は頚椎症性脊髄症の診断に必要か
　RESEARCH QUESTION 7 電気診断は頚椎症性脊髄症の診断ならびに脊髄機能評価に有用か
　RESEARCH QUESTION 8 頚椎症性脊髄症と鑑別すべき疾患とその鑑別点はあるか
　RESEARCH QUESTION 9 腰部脊柱管狭窄症との合併例の臨床症状に特徴はあるか

第4章　治療
　RESEARCH QUESTION 1 各種保存療法は有効な治療法であるか
　RESEARCH QUESTION 2 代替医療（鍼、灸、マッサージ、整体、カイロ）は有効か
　RESEARCH QUESTION 3 保存療法に合併症はあるか
　RESEARCH QUESTION 4 手術療法の適応は明らかか
　RESEARCH QUESTION 5 前方法（前方除圧固定術）か後方法かの選択基準は明らかか
　RESEARCH QUESTION 6 前方除圧固定術の長期手術成績は安定しているか
　RESEARCH QUESTION 7 前方除圧固定術の早期合併症として注意すべきものはあるか
　RESEARCH QUESTION 8 後方除圧法の長期成績は安定しているか
　RESEARCH QUESTION 9 各種の後方法の間に成績の差があるか
　RESEARCH QUESTION 10 後方法の合併症として注意すべきものはあるか

第5章　予後
　RESEARCH QUESTION 1 放置例と保存療法例の予後に差があるか
　RESEARCH QUESTION 2 保存療法と手術療法の予後に差があるか
　RESEARCH QUESTION 3 術前の症状で予後を予測できるか
　RESEARCH QUESTION 4 術前の画像所見で予後を予測できるか
　RESEARCH QUESTION 5 前方法と後方法の予後に影響する因子はあるか
　RESEARCH QUESTION 6 手術療法の後療法で予後が変わるか

日本整形外科学会は事業の一環として、整形外科疾患の診療ガイドラインの作成を平成14年度から開始した。今回、3年の歳月を要し本診療ガイドラインが完成した。
　一般的に診療ガイドラインとは質の高い新しい情報に基づいて医療を提供するのに役立つ素材であり、患者と主治医がより良い解決策を探って行こうとするときに、その手引きとして傍らに置いておく資料である。今日、診療ガイドラインを出版するにあたり、診療ガイドラインを個々の患者に短絡的に当てはめてはならないことをまず強調したい。
　本診療ガイドラインは、広範囲な科学論文の検索から、疾患の専門医たちによる厳密な査読をおこない、信頼性と有益性を評価したうえで作成された。論文のエビデンスを根拠とする推奨レベルには特に多くの議論を費やした。その結果、当初、推奨度はAの「強く推奨する」からDの「推奨しない」の4段階としていたが、項目によっては科学的論文数が不十分であったり、結論の一致を見ない項目があるために、その推奨レベルとして（I）レベル「（I）：委員会の審査基準を満たすエビデンスがない、あるいは複数のエビデンスがあるが結論が一様でない」を新たに追加した。このような項目に関しては、整形外科専門家集団としての委員会案をできるだけその項目中に示すように努力した。
　さらにこの診療ガイドライン作成中に、文献上認められる診断名の定義が統一されたものではないことに気づいた。このために策定委員会として診断基準を提示する必要があると考えて策定委員会案を前文に示した。また、診断方法も一定した基準がない現状を考えて、多くの医師が利用できるように、策定委員会案として診断の章に診断手順を示した。
　近年の医学の進歩に伴い、従来からおこなわれてきた治療法は今後劇的に変化する可能性がある一方で、種々の治療法が科学的根拠に基づくことなく選択されている。さらにわが国ではさまざまな民間療法が盛んにおこなわれており、なかには不適切な取り扱いを受けて大きな障害を残す例も認められている。このように不必要な治療法、公的に認められていない治療法、特に自然軽快か治療による改善か全く区別のつかないような治療法に多くの医療費が費やされている現状は、早急に改善されるべきと考えられる。
　今回作成された診療ガイドラインは、現在の治療体系を再認識させるとともに、有効で効率的な治療への第一歩であニと考えられる。しかし、科?的な臨床研究にむり新たな臨床知見が出?する可能性もあり、今後定期的に改訂を試みなければならない。今回、取り上げた5疾患が頃度の高い疾病であることを鑑みれば、?理規定を盛り込んだ前向きな臨床研究をおこなう必?を強く実感する。このように?より良い診療ガイドどイン?科学的根拠に基づいて作成し続けることは、?者?利益、医学発?、医療経済?観点から日本整形外科学会の責務であると考えている。
2005年4月
日本整形外科学会
診療ガイドライン委員会
委員長　四宮謙一